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キャンセルカルチャーとは、企業や著名人などが起こした不祥事などを発端に、特定商品の不買や出演番組の視聴中止などを訴える運動のこと。当該者が関わっているコンテンツやサービス全般を集団でボイコットすることで、当該者を社会的に排除することを目的としており、「購買を解約（キャンセル）する」「存在そのものを抹消（キャンセル）する」といった意味が込められています。
 
記憶に新しいものでは、某スポーツメーカーが公開した差別に関する広告が、特定の人種に対するヘイト動画であるとして、同社製品の不買運動が起こりました。また、大手化粧品メーカーによる人種差別発言をきっかけに、国内外で不買運動が勃発。自治体との連携解消や海外事業からの撤退など、業績悪化に繋がる大きな騒動へと発展しました。その他、注目を集める著名人が、過去の発言などを掘り起こされた結果、活動休止を余儀なくされるケースも増えています。
 
近年、こうした動きが加速している背景には、SNSの爆発的な普及があります。キャンセルカルチャーはいわば、「クレームの暴走」。中には問題を深く理解しないまま、流れで運動に参加している層がいるのも確かです。そのようなムーブメントを食い止めるためにも、正当な批判は受け止めつつ、ときには毅然とした態度で然るべき対応を取ることも必要です。